情報セキュリティ対策において端末の監視や保護の仕組みは進化し続けている。業務用コンピュータがサイバー攻撃やウイルス被害、情報漏洩といったリスクにさらされている状況をふまえ、実効性の高いセキュリティ体制が不可欠となった。その中で注目されている技術のひとつがエンドポイント向けの脅威検知と対応に関する仕組みであり、この仕組みの総称がEDRである。従来の情報漏洩対策といえば、パターンファイルに基づくウイルス対策ソフトや、アクセス制限を加えるネットワークのファイアウォールといったものが中心だった。しかし攻撃手法の多様化や複雑化が進み、これら従来型ソリューションの限界も明らかになってきた。
マルウェアがセキュリティ対策の検知を巧みに回避したり、外部と連絡を取らず侵入先内部だけで活動したりするなど、今や従来どおりの監視だけでは不十分な事例が増加している。この課題意識のもと誕生したEDRは端末から得た行動履歴など、幅広いデータを収集・記録し、怪しい挙動がないかを自動または手動で調べるところが特徴的だ。例えば許可されていないソフトが動作していたり、普段は生じないファイル操作が突然増加するなど、操作の“ふるまい”に着目し異常検知を行う。また、インターネットに限らずローカルネットワークやサーバーを介したリスクにも対応可能だ。監視対象はノート型パソコン、業務用の設置型端末、社内サーバーなど多岐にわたる。
EDRが実現する基本的な機能は三つある。まず一つ目がイベントなどの広範なデータ収集である。アクセスログやコマンドの実行記録、新規プロセスの発生、ネットワーク通信の詳細、各種ファイルへの操作履歴などが代表的な監視対象となり、それらがまとめて記録される。二つ目が脅威との突合。収集済みのイベントデータをもとに自動的に異常兆候を探し出す、あるいは端末ごとに定められたルールや指標に対し逸脱を検知する仕組みがある。
最後に三つ目として重要なのが対処支援であり、不審な行動を検知した際には即時的に端末を隔離したり関連情報を管理者に通知したり、自動もしくは半自動で初動対応できることが強みとなる。現在においては、ローカルネットワーク内部で完結するインシデントも珍しくなくなってきた。このため、EDRは単体で機能するばかりでなく、他のセキュリティ機器やソリューションと連携しつつ運用される。例えばネットワーク制御装置や社内サーバーにおけるセキュリティログとEDRの結果とを突き合わせ、より確度の高い脅威分析が実現できる。これによって不審行動の発生源の特定や、感染拡大の経路追跡、横断的な情報漏洩リスク把握が可能となるわけだ。
企業全体を守る視点で見ても、EDR導入のインパクトは大きい。加速度的に進む端末台数の増加や、柔軟な働き方によりオフィスを離れた場所からネットワークに接続するケースが標準化しているため、全端末のセキュリティを一元管理することが現実的課題となっている。EDRは遠隔地にあるパソコンやサーバーにも導入でき、端末固有のリスクに備えつつ、一括管理の利便性ももたらしている。加えて、クラウド技術の発展により、EDRと関連する全情報をクラウド上の管理基盤で集中的に保管し、各端末やサーバー、あるいはネットワークの状態をいつでもどこでも監視できる環境が整ってきた。インターネット経由での攻撃・侵害だけでなく、組織の内側から生じる情報漏洩リスクや端末の不正利用に対しても、発生から実行まで一連の流れを捉えて記録・追いかけることが可能になる。
操作履歴が適切に記録されていれば、不正アクセスや脅威に直面した際、“いつ、どこで、どのような事象があったのか”を後から徹底的に調べられることも大きな利点だ。過去の行動履歴の追跡により、新しい攻撃手法にも柔軟に対応でき、ネットワーク全体を包括的に保護する体制を構築しやすくなる。すなわちエンドポイント端末、サーバー、ネットワーク機器などさまざまな機器を横断した検知および対応の仕組みへと移り変わっているといえる。今後も多様化する攻撃手法やネットワークを跨いだサイバー攻撃に対し、EDR技術は進化していくことが予想される。サーバーや各端末、ネットワーク内部の見えにくい動きも高精度に観測し、企業や組織のセキュリティ対策の中核として求められる存在になるだろう。
正確な記録と高度な異常検知、迅速な初動対応という三本柱を軸に、より安全な情報システムの実現に欠かせない仕組みとして普及しつつある。近年、業務用コンピュータを狙ったサイバー攻撃や情報漏洩のリスクが高まる中、端末の監視・保護技術が進化している。その中核となるのがEDR（Endpoint Detection and Response）であり、従来のパターンマッチ型ウイルス対策やファイアウォールでは防ぎきれない複雑な脅威にも対応できる特徴を持つ。EDRは端末の挙動や操作履歴など膨大なデータを収集・記録し、“ふるまい”に着目した異常検知を行う。これにより、マルウェアの巧妙な活動や内部不正、ネットワーク内で完結するサイバー攻撃にも迅速な初動対応が可能となっている。
EDRの主な機能は、広範なデータ収集、脅威の自動検知、そして端末隔離や通知などの対処支援である。これにより企業は端末ごとのリスクを詳細に監視でき、不審行動の発生源追跡や、被害拡大の防止を実現する。また、ネットワーク機器や他のセキュリティ製品と連携することで、組織全体にわたる包括的なセキュリティ体制の構築も容易となった。さらに、テレワークやクラウド活用が進展する現代において、EDRの一元管理機能は端末の増加や分散にも柔軟に対応できる。全端末の状態をクラウド上で集中管理し、脅威の全貌把握や過去の挙動分析も可能となっている。
こうした仕組みにより、組織内部・外部を問わずサイバーリスクへの備えが強化される。今後も多様化する攻撃手法を見据え、EDRは組織のセキュリティ対策に不可欠な存在となっていくだろう。